2025年に団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となることで、国民の5人に1人が後期高齢者という超高齢化社会を迎えます。超高齢化社会によって生じる「2025年問題」は、社会全体に負の影響がもたらされると懸念されています。
医療の需要が増加する一方で、人口減少による医療資源の逼迫。こちらの記事では、医療の現場に起こりうる課題とその対策について解説いたします。
2025年問題と2040年問題とは
「2025年問題」とは、2025年に人口の約30％が65歳以上となり、高齢化社会がさらに進むことによって、医療費や介護費の増大、労働力の不足、社会保障制度の持続可能性の確保などが課題となることを指します。
2040年には、第二次ベビーブームに生まれた団塊ジュニア世代が65歳以上となり、65歳以上の高齢者が人口の約35％を占めることになります。2025年問題の状況がさらに深刻化することを「2040年問題」と言います。
2025年は、高齢者人口増加の転換期であり、その後も65歳以上の高齢者人口と75歳以上の後期高齢者人口の増加はとどまるところがなく、2040年にピークを迎えると予測されます。
【参考】我が国の人口について（厚生労働省）https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_21481.html
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医療への影響：高齢者増加に伴う医療費の増大
加速する高齢化社会がもたらすあらゆる問題の中で医療業界への影響は特に大きいと言えます。
では、高齢者の増加で医療にどのような問題があるのでしょうか。
●医療費の増大
高齢者の増加とともに、国民医療費は年々増大しており、2011年度に約39兆円に達しました。今後も上昇のスピードは加速し、2025年には約60兆円に達すると予想されています。また、高齢者は病状が慢性化および長期化する場合があり、医療を必要とする回数や機会が多くなります。高齢者の割合が増え続けることによって、医療費も増加の一途をたどります。
【出典】次世代ヘルスケア産業協議会 中間とりまとめ（平成26年6月5日）（経済産業省）https://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/shoujo/kenko_toushi_joho/pdf/001_02_00.pdfを基に加工して作成
●医療従事者の不足
病気を抱えた高齢者が増えれば、それだけ医療従事者のニーズが高まるのは至極当然のことです。しかしながら、日本は少子高齢化も進行しています。医療需要の拡大と、高齢者を支える生産年齢人口の減少が同時に進んでいる状況です。
少子高齢化による労働力の不足は、ニーズが高まる医療業界にも影響をもたらし、医師や看護師など医療従事者の安定した確保が難しくなると考えられます。需要と供給のバランスが崩壊してしまう可能性があるため、医療従事者の人材確保が医療ニーズ増加に対する大きな課題の1つとなっています。
オンライン診療が提供する希望：人手不足に立ち向かう
人口減少社会において、医療施設の数の減少も不可避です。医療施設の数が減るということは、アクセスの利便性が著しく低下します。特に高齢者が多い地方の過疎地では、深刻な問題となっています。アクセス面の問題は、訪問診療を行う医療側にとっても同じです。患者さまが点在している地域では効率的に訪問することが困難です。
こうした問題の解決の一助となるのが「オンライン診療」ではないでしょうか。
「オンライン診療」とは、スマートフォン・パソコン・タブレットを用いたビデオ通話にて、予約・問診・診察・処方・決済までを行う診察・診療方法です。厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」では、“遠隔医療のうち、医師－患者間において、情報通信機器を通して、患者の診察及び診断を行い診断結果の伝達や処方等の診療行為を、リアルタイムにより行う行為。”と定義されています。
患者さまは、インターネット環境があれば場所を問わずに容易に医師の診察を受けられるので、通院負担を軽減できます。常勤医不在の介護老人保健施設にご入居されている患者さまにとっても、非常に大きな利点となります。
また、医師側のメリットとしても、オンライン診療では画面を通して患者さまの日常生活の様子がわかるため、より正確な医療の提供が期待できます。
直接足を運ぶことなく安心安全な医療を受けられるオンライン診療。
オンライン診療が当たり前のものとなれば、医療従事者の人手不足も解決できる可能性があるのではないでしょうか。
【参考】オンライン診療の適切な実施に関する指針（厚生労働省）https://www.mhlw.go.jp/content/001126064.pdf
